不動産会社向け集客方法アイデア9選！経験談から学ぶWEB集客の重要性

こんにちは。ケイビーカンパニーWEB戦略事業部です。

「新しいWEB集客のアイディアを試したいものの、ネットの活用方法が」
「放置気味の自社サイトのように更新できないのではないか」
「大手に押されてしまい、なかなか自社の知名度が上がらずにいる」
そんなお悩みありませんか？

時代の移り変わりにより、多くの見込み客がインターネットから様々な情報を得るようになりました。
対面形式による対応がメインだった不動産屋だからこそ、ネットを活用した集客のコツをマスターすることが大切です。

そこで、今回は地域密着型の不動産屋にも活用できる、インターネットを活用したWEB集客アイデアについてご説明していきます。

この記事を参考にしていただくことで、WEB集客に不安のある不動産屋でも迷わずネット集客できます。

1. 不動産会社の代表的なオフライン集客方法
2. 不動産会社だからこそ集客にネットを使うべき理由
3. WEB集客を放置していた土地売買系の不動産会社の話
- 3.1. 不動産業界の経営者層の高齢化
4. 不動産屋におすすめのネット集客アイデア4選
5. まとめ

不動産会社の代表的なオフライン集客方法

インターネットが普及する以前まで不動産会社が行ってきた、代表的なオフライン集客方法を振り返ってみましょう。

集客方法①チラシやダイレクトメールのポスティング

不動産情報が掲載されたチラシを郵便受けに直接投函したり、ダイレクトメールとしてはがきを印刷して郵送したりする方法です。

地域密着型の不動産屋にとって、エリアに特化できることから今なお親しまれている集客方法です。

また、インターネットを使う傾向が少ない高齢者などターゲットを絞りやすいという面を考えると、高齢者向けの賃貸アパートやマンションなどをメインとする不動産会社にとってはまだ外せない集客方法でしょう。

代表的なデメリットとしては、以下のようなコスト面が挙げられます。

チラシやはがきの印刷代
ポスティング時の人件費
切手代など

集客方法②のぼりや看板による集客

実店舗に自社の”のぼり”や看板を設置して、会社を認知してもらう集客方法です。

のぼりや看板を設置することで、地域に密着した不動産屋であることを認知してもらいやすくなる効果が期待できます。
これから住む予定の見込み客が来店する際に目印になることから、しっかり営業していることもわかりやすく、お客様の好印象に繋がるきっかけにもなるでしょう。

ただし、看板の設置は法律や条例で細かく制定されているため製作段階から様々な法律を確認し違反しないように注意しなければなりません。

看板設置時に確認すべき法律

道路交通法
道路法
屋外広告物法
建築基準法
店舗を構える自治体の条例

集客方法③新聞広告へ掲載

実際に物件を買ってくれる人を探す有効的な手段が、新聞広告への掲載です。物件を販売したい世代が高齢者であれば、有効な手段と言えます。

【参照：新聞広告費、新聞広告量の推移　ー一般社団日本新聞協会】

ただし、新聞広告掲載が有効手段だからと言って頼りきりではいけません。

一般社団法人日本新聞協会が電通社の「日本の広告費」「電通広告統計」をもとにした『新聞広告量と新聞広告掲載率』の過去5年分のリストを見ても、新聞広告掲載量および掲載率はインターネットの一般普及に押されているのか年々減少傾向にあることが分かります。

集客方法④過去の利用者からの紹介

過去のお客様からの紹介で自社を利用してもらう、という方法も考えられるでしょう。

営業担当者にとっては、過去の利用客からの紹介というのは自身の営業成果が直接反映することから、評価に値するのではないでしょうか。

しかし、紹介による集客は100％発生するとは言い切れません。

過去のお客様が誰かに話したくなるような真摯な対応を受けたり、満足いく物件を見つけられなければ発生しないと言えます。

集客方法⑤クチコミ

実際に自社を利用して物件を発見したお客様の世間話の中で、評判を聞いた友人や知人・同僚などがお問い合わせするというケースもあるでしょう。

4番目の利用者からの紹介同様、全ての利用者が良い評判を多くの人に話してくれるとは限りません。

不動産会社だからこそ集客にネットを使うべき理由

WEB集客は大前提として、店舗の存在を未来のお客様へ認知してもらうために活用していきます。
特に、地域密着型の小規模不動産屋の場合、WEB集客の手法を知らないことにより見込み客の取りこぼす可能性があることを考慮しなければなりません。

これまでの不動産会社といえば、店頭に物件を告知したりチラシなどのポスティングによるアナログ集客が鉄板でした。

しかし、時代が変わり賃貸アパートやマンションなど一般向け物件を扱う不動産会社では、大手企業を中心にインターネットでの集客が広がっています。

したがって、不動産業界が得意としている従来のアナログ集客が難しくなり、WEBによる集客に路線変更せざるを得ない状況なのです。

理由①時代のニーズに合っている

インターネットは時代のニーズに即した新しい集客方法だということが分かります。大手不動産ポータルサイトなどのように、今やスマートフォンひとつで物件を探せる時代に突入しました。

総務省が2019年に行った通信動向利用調査によると、個人におけるインターネット利用率は、13歳～69歳までの各年齢層で9割を超えたことが発表されました。

特に、60代以上のインターネット利用率が2018年の86.5％から92.3％大きく変化しています。

最近では、学生や20代・30代といった若い世代を中心に調べものを行う際にスマートフォンを利用するのが一般的になりましたが、高齢者世代にもインターネットが浸透したことがわかるのではないでしょうか。

理由②自社のファンを作り知名度アップに繋がる

インターネットを使うことで自社サイトだけでなく、以下のようにSNSや広告・地図・ブログなどを上手に活用すれば、誰でも自社のファンを作りやすい環境が構築できます。

部屋の間取
設備情報など細やかな情報
不動産屋で働くスタッフの情報
スタッフブログ

見込み客となりうる人たちが物件を買う際にチェックしているのは、物件情報の細かさです。

不動産会社が物件情報だけでなく働くスタッフの様子などをインターネット上に細かく記載するだけでも、物件を探すユーザーから信頼を得やすくなり、自社への親しみを持ってくれるきっかけになるでしょう。

理由③物件の借り手の気持ちに寄り添えるようになる

インターネット集客を活用することで、お客様となるかもしれない見込み客側の気持ちをより理解しやすくなります。

不動産業界に限らず、多くの企業ではインターネット集客を知名度アップだけのために使う傾向にあります。

一方の物件を探している側は、会社のネームバリューだけでなく不動産会社への信頼性も見ています。

「本当に大丈夫かな？」
「不動産料金を水増しされないかな？」
などのような不安を抱えている人の多くは、インターネット上で信頼できる物件情報を集めています。

インターネット上で自社の信頼を得るためには、WEB担当者となったあなたが借り手に寄り添ったブログやSNSなどの運営をすることで信頼感を与えられるのです。

WEB集客を放置していた土地売買系の不動産会社の話

最近の賃貸のアパートやマンションでは見られる傾向が少ないかもしれませんが、インターネットなどWEBの力に頼らない飛び込み営業で新規顧客を獲得している会社も一定数存在します。

同じ不動産業界の中にある土地売買系の不動産会社で働く筆者の知人が、慌ててWEB集客の準備をしたというエピソードがあります。きっと、似た状況にある小規模不動産会社の担当者もいるかもしれません。

その会社は、50代以上のベテラン営業マンの方々がこれまでのノウハウを武器に飛び込み営業を行い、新規顧客を開拓し続けていたようです。
結果的に、コロナウイルス感染拡大下での飛び込み営業ができなくなり、彼らの集客方法は一変。社内の中で最年少の知人が突然WEB集客担当者となり、WEB集客に本腰を入れることになったのだとか。

コロナウイルス感染拡大が発生する2020年冬までできたことが、ある日突然難しくなった典型的な事例だと言えるでしょう。

不動産業界の経営者層の高齢化

【参照：全国社長年齢分析（2020年）ー帝国データバンク社】

ネット集客を取り入れた方が良いと感じているものの、なかなか導入に至るまでに時間がかかる要因のひとつとして、不動産業界の経営者層の高齢化が考えられます。

株式会社帝国データバンクが2020年に発表した「全国社長年齢分析（2020 年）」によると、2019年の社長の平均年齢は59.9歳に対し、不動産業界における社長の平均年齢は他の業界よりも上回る61.9歳という結果が出ました。

不動産業界は営業方針を最終決定する経営者層に高齢世代が多いため、従来までの集客スタイルから新しい時代への集客方法のデジタル化という変化に対し、なかなか前向きになれない人もいるのかもしれません。

不動産屋におすすめのネット集客アイデア4選

現代は、不動産業界に限らず多くの業界でお客様ファーストのインターネット集客が重要とされています。

コロナウイルス感染拡大の影響によって誕生した新しい生活様式からも、対面でなくても見込み客を獲得できるWEB集客の必要性が問われていることからも、わかるのではないでしょうか。
特に、内覧などリアルな集客をメインとしてきた不動産業界は、特に苦戦を強いられていることでしょう。

そのような悩みを解決できる、地域密着型の不動産屋だからこそおすすめしたいネット集客のアイディアを5つご紹介します。

集客アイデア①ホームページとSNSのダブル活用

不動産会社の規模を問わず、最近では不動産会社の自社ホームページやSNSが多く見られるようになりました。

しかし、「ホームページを持っていて内容を更新しているがSNSを上手に活用できないでいる」ということもあるかもしれません。

SNSは不動産屋のガラス窓に貼ってある物件紹介をインターネット上で可能にできるよう、位置情報の添付や画像・動画の添付などに優れているという特徴があるのです。

最近ではハッシュタグと呼ばれる「＃（シャープ）」と単語の組み合わせによる新たなSNS検索方法も登場し、若者世代を中心に急速に広がっています。

SNSを上手に活用することでファンを作り、自社サイトに誘導するような導線を作ることで、これまでに見込めなかった客層からのお問い合わせが期待できるかもしれません。

集客アイデア②自社ブログやSNSで地域ならではの情報を発信する

地域密着型不動産屋では、強みである地域への詳しさを武器にした自社ブログやSNSを展開するのも手段のひとつです。見込み客となる人達は、インターネット上で物件を探す際、自分が住みたいと考えている特定の地域名を入力しがちです。

地域ならではの物件情報はもちろん、以下の情報を取り扱う地域の様々な情報をスタッフが書いた自社ブログやSNSで発信することで、信頼性や専門性を獲得しやすくなるでしょう。

治安
行事
アクセス
遊び場所
美味しい料理店

ただし、ブログで情報発信する際は家を建てるのと同様、時間をかけてサイトを育てる必要があります。
認知を広めるためには、拡散性の高いSNSを利用したブログ記事の拡散も欠かせないことを覚えておくと役立ちます。

集客アイデア③知名度のある不動産ポータルサイトへ登録する

見込み客が不動産会社を探す基準として知名度を気にしていることが分かれば、知名度のある不動産ポータルサイトへの登録も検討してみてはいかがでしょうか。

例えば、リクルート社が提供する不動産ポータルサイト「SUUMO」はテレビCMやインターネット広告でも見かける機会が多く、全国的にも知名度が高いと言えます。

ポータルサイトへの登録と連動して、SNSや後述するGoogleビジネスプロフィールを活用するのも手段のひとつです。

集客アイデア④Googleビジネスプロフィールに登録して「検索ドーン」を活用する

Googleビジネスプロフィールとは、会社情報をGoogleマップやGoogle検索に無料で掲載できるツールを指します。
Googleビジネスプロフィールでは、営業時間や販売しているサービスなどのビジネス詳細情報はもちろん、写真や投稿機能でお店のことを宣伝したり、口コミでお客さんとコミュニケーションを取ることができます。

また、インサイト機能を使って、自店の情報がどれだけのユーザーに見られて、どんなアクションを起こしたのかなど簡単なユーザー分析も可能です。

近年、GoogleマップやGoogle検索で、「地名＋業種」で検索する人が増えているため、Googleビジネスプロフィールを活用することにより、ブログや自社ホームページを管理できずに悩んでいた方もWEB集客対策がしやすくなるでしょう。

Googleマップや検索結果で自店の情報を上位表示させるためには、Googleビジネスプロフィールに登録するだけではなく、MEO対策を行うことが必要です。
自社のGoogleビジネスプロフィールの情報を上位表示させるには、常に最新で充実したビジネス情報を登録することと、口コミの数を増やしてレビューを上げることが特に重要とされています。もちろん、これはMEO対策の一部で、他にも取るべき施策はたくさんあります。

また、Googleビジネスプロフィールの情報は自分で登録した情報だけでなく、口コミサイトの内容などが引用されることもあります。そのため、自社の情報をSNSや口コミサイトなど複数のサービスで管理している場合は特に、全てのサービスで統一した正しい情報を表示させることが大事です。

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